従業員を企業運営の経営資源とみなし、経営理念の実現や経営戦略の推進のために「MBO(目標管理制度)」や「年次評価」を用い、1年や半期に一度の面談などをとおして、従業員たちの人材マネジメントをしてきた。 しかし近年、別な人材マネジメントの手法が注目されつつある。それが「パフォーマンスマネジメント」だ。 これまでの人材マ...
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「どうして自分が? と思いました」 これは、ある地方銀行員が人事異動で転勤を言い渡されたときの最初の感想だ。 「どうして自分が?」というのは、なにも不満を言っているのではない。 異動先で、いったい自分は何をすればいいのだろう? 何を期待されているのだろう? という、期待と不安の感情だ。 勤続3年目だからそろそろ。プロ...
企業において、さまざまなプロジェクトを遂行していくために、チームが適切に機能することが欠かせない。 しかし、ただそれぞれに業務を割り振ったり、ただ納期や期日を淡々と守ったりしていれば「チームが機能している」といえるだろうか。 スティーブン・M・R・コヴィーは、チームを適切に機能させて生産性を高めるために大切なことを説...
経営理念、企業理念は、企業の支柱ともいえる大切なものだ。 しかし、その大切な理念が「浸透」しているかどうかということを考えたとき、多くの企業で課題になっている。 INOUZTimes 社員100人アンケート「企業理念はどこまで社員に浸透している?」によると、「企業理念を、どこまで覚えていますか?」という質問に対して「...
企業には、社訓であったりミッションであったりと、会社の理念と呼べるものが存在する。 しかし、「顧客第一」という理念がある会社に共感して入社したものの、社内ではまったくその理念が守られていなかったり形骸化していたりして、がっかりしてしまったという新入社員もいる。 形骸化した理念など、会社に必要あるのだろうか。 いっその...
大学生にコミュニケーションが上手な人とはどのような人のことですか、と問うと「誰にでも気軽に話しかけられる人」「相手の気持ちを考えて発言できる人」「話し上手な人」「きちんと聞くことができる人」「空気が読める人」など様々な答えが返ってくる。中には「頭の回転がはやい人」という答えもあり、各人が持つコミュニケーション能力のイメ...
こどもの頃、親や兄弟姉妹に対して、 「これくらいのこと、やってくれたらいいのに」 「これくらいのこと、わかってくれてもいいのに」 と不満を感じてしまったことはないだろうか。 職場や家庭などで、他者との関係が親密になればなるほど、つい相手に甘えてしまうことはよくある。 「言わなくてもわかってほしい」とか「察してほしい」と...
新入社員や中途入社の社員について、入社・配属後すぐに彼らに信頼を寄せることができる上司はどれほどいるだろうか。 新しい環境やこれまでと違う仕事内容に戸惑い、社員たちはときには失敗することもある。 「それは前に教えたじゃないか……」 「社会人になって何年目だ、こんなこともできないなんて……」 失敗を目の当たりにし徒労感を...
「上司の指示がなくても、自分の頭で考えて動くのが良い部下である」 この定義をすぐに否定しようと思う人は、きっとあまり多くないと思われます。 しかし、「チームの生産性」という側面から考えた場合、この定義は必ずしも正しいとは言えないようです。 チームにおける心理的安全性と目的達成を両立させる 世界で最も優秀な人材が集まる企...
2016年9月、内閣官房に設置した「働き方改革実現推進室」の開所式で、安倍晋三首相が「“モーレツ社員”という考え方自体が否定される日本にしたい」と発言した。 モーレツ社員とは、家庭もプライベートも捨てて会社のために尽くした会社員のこと。1970年代のテレビCMがきっかけとなりつくられた言葉だ。 モーレツ社員は、とにか...
多くの意見が交錯する仕事の場。 ときに、他者の動向や意見の食い違い、あるいは不愉快な態度などに、心を乱されてしまうことに悩む人も少なくありません。 そんなとき、真面目な人ほど自分の不寛容さに落ち込んでしまいます。 そして、自分を守るために、他者や環境のせいにして問題から逃げてしまった経験のある人もいるのではないでしょう...
平成30年3月に、国土交通省が「平成29年度テレワーク人口実体調査結果」を公表した。 テレワークとは、ICT(情報通信技術)等を活用し、普段仕事をおこなう事業所・仕事場とは違う場所で仕事をすることだ。 調査の結果、テレワークの実施効果については、おおむねプラスの印象を抱く人が多かったようだ。 8)テレワークの実施効果 ...
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フランクリン・コヴィー社は「7つの習慣」の著者、スティーブン・コヴィー博士が共同創業者です。私たちフランクリン・コヴィー・ジャパンは既成の研修プログラムを実施するのではなく、組織の課題解決と目標の達成ののためのプロセスを設計し、行動変容を起こすことやKPIに影響を与えることを目的としたサービスを日本で提供しています。