近頃、どうも部署の雰囲気がおかしい。 部下たちにそれとなく話を聞いてみたところ、どうやら“生え抜き社員”と中途採用の社員のコミュニケーションが上手くいっていないことが原因らしい。 弊社に入社して半年ほどが経った中途社員は、生え抜き社員についてこう漏らした。 「生え抜き社員の彼らは、この会社の伝統やルールにとらわれ過ぎ...
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『マイナビ学生の窓口』が社会人にアンケートを取ったところ、「社会人が自分に不足している能力」は1位から「リーダーシップ」「プレゼン力」「責任感」と続いた。 そういったスキル不足を改善したいと思ったとき、学んだりチャンスをものにしたりするための時間が必要だ。 社会人のスキルの向上には、まずは生産性を高めて時間や機会をつく...
気の置けない友人知人同士の酒の席で、営業職をしている年下の男性が相談をしてきた。 聞くと、部署に新しい上司が配属されてきてから、全体の売上成績は伸びているが部署内の雰囲気が悪くて仕方ないのだという。 「新しい上司は、壁にひとりひとりの成績表を貼り出し、毎日チャットツールで『個人の売上成績が相対的に悪い者には、相応の対...
若い頃には、チームや部署のリーダーに不満を抱えていたこともあったかもしれません。 「自分だったら、部下に対してこんな風に言わない」と思っていたはずなのに、いざ自分がリーダーという役割を担ってみると、何をしたらいいかわからない。上手くいかない。 些細なことであっても、そんな経験をした人は少なくないのではないでしょうか。 ...
「一億総活躍社会」を目指すための取り組みの一つである「働き方改革」。 労働人口の減少や長時間労働、少子高齢化、労働生産性などの問題を、この取り組みによって解決しようとしている。 2018年6月には、働き方改革関連法案が国会で通過した。国をあげての取り組みだ。 中でも、残業をなくし労働時間を是正することには、意見が賛否...
日々の業務に忙殺され、自分の仕事の意義や社会への影響よりも「数値」「売上」を目標としてしまっている組織や人は少なくない。 もちろん、企業やプロジェクトのフェーズによって、数値目標、売上目標の管理を最優先事項にしなければいけない場合はある。決して、それが悪いということではない。 しかし、そのようなときであっても、自分が“...
エン・ジャパン株式会社が8,600名の求職者を対象におこなったアンケートによると、求職者たちが退職を考えた理由は「給与」「やりがい・達成感」「企業の将来性」に疑問や不満を感じていたからという回答が多かった。 今回は、このように退職を考えてしまう従業員たちの不信を改善するにはどうしたらいいか、考えていきたい。 会社に対...
自分も日々の業務に忙殺されているとき、主体性の乏しい部下を見て、ついこんな考えが頭をよぎった。 「部下に任せず、自分がやれば明日には終わるだろう」 「部下はどうせ失敗する。尻拭いの対策を考えておこう」 「自分が考えた内容で、資料化する作業だけお願いしよう」 こんな考えが良くないことは、もちろんわかっている。だから、頭の...
入社当初は活躍する自分を思い描いていた新入社員たち。 しかし、夏頃になると仕事への姿勢が2つにわかれてしまうことがある。 一方は、入社当初から変わらず意欲的に仕事に取り組み続けられる者。 もう一方は、思い描いていた組織人と自分のイメージの解離に戸惑い「指示待ち人間」になってしまう者だ。 指示待ち人間になってしまう人の...
重要性に基づいて判断するようにしないと、重要でないことに振り回されることになる。 ───スティーブン・R・コヴィー博士 (コリー・コーゴン『5つの選択 卓越した生産性を実現する』キングベアー出版) この言葉を読んで、ドキッとした人もいるだろう。 そういう人は、日々の業務に圧迫され、来た仕事をつい作業的にさばいてしまう...
人材マネジメントとして、上司が一緒になって部下の目標を考え設定のサポートをすることは当然のようにある。 しかし、部下の立場から、信頼できない上司からの目標設定には納得ができなかったり、言いたいことが言えなかったりということもあるだろう。 部下に反発心を抱かれる上司、本音を言ってもらえない上司にはなりたくない。 しかし...
2018年6月29日、働き方改革関連法が成立した。 法案の内容は、大きく3つにわけられている。 ・残業時間の上限規制 ・同一労働同一賃金 ・脱時間給制度の導入 この法案は、何のためにつくられたのか。首相官邸のサイトには、下記のように記されている。 働き方改革は、一億総活躍社会実現に向けた最大のチャレンジ。多様な働き方を...
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フランクリン・コヴィー社は「7つの習慣」の著者、スティーブン・コヴィー博士が共同創業者です。私たちフランクリン・コヴィー・ジャパンは既成の研修プログラムを実施するのではなく、組織の課題解決と目標の達成ののためのプロセスを設計し、行動変容を起こすことやKPIに影響を与えることを目的としたサービスを日本で提供しています。