働き方改革の一環として政府が「原則、副業・兼業を認める方向で普及促進を図る」と旗を振る中、2018年は副業元年と呼ばれています。 大手企業をはじめ続々と副業容認が広がってきています。 「副業」といっても、単に早朝や業務後に別の仕事をする働き方だけではなく、自分の好きなことをしながら世の中に貢献していくという働き方が増え...
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いよいよ、明日からGWという方も多いのではないでしょうか。 10連休、「自宅で過ごす」という予定の方が7割という調査結果もあるようです。 人それぞれの過ごし方があるかと思いますが、何をしようか迷っているという方がいらっしゃれば、この機会に読書の時間を取ってみるというのはいかがでしょうか。 今回は弊社コンサルタントの佐藤...
フランクリン・コヴィーの3つの特徴 スティーブン・R・コヴィー博士が、過去200年間の成功に関する文献を研究し、長期に渡り成功するための原則を体系立てまとめたロングセラービジネス書「7つの習慣」。 今や研修プログラムとしても、米国フォーチューン500社の75%に導入され、世界150カ国にて展開されています。 フランクリ...
組織の誰もが一生懸命働いているように見えるのに、目に見えた成果が上がってこない状態はもどかしいものだ。 常にバタバタとしているわりに、仕事に対する達成感が少なく、組織全体が擦り減ったような疲労感に覆われてしまう。 しかし、そんなときこそ、「組織のメンバーが時間やエネルギーをどんな業務に割いているか」を確認してみてほしい...
大量の仕事に忙殺されて、疲弊していないだろうか。 特に、上司としてある程度の立場になると、複数のプロジェクトを抱えたり、多くの部下に目を配ったり、さまざまな決断を下したりと、負荷が大きいと感じる人も多いのではないかと思う。 しかし、へとへとに疲れ果てている状態では、良い仕事はできないし効率も悪い。心身が消耗するばかり...
今回は、社内で卓越した成果を出している「ハイパフォーマー」について紹介していきます。 「ハイパフォーマー」に通じる共通点とは そもそも「ハイパフォーマー」に通じる共通点とは何でしょうか? そして、一生懸命頑張っても成果につながりづらい社員との違いは何なのでしょうか? そこには、よくある「落とし穴」がありました。 ア...
いつも指示待ちでやる気がない。 自分以外のことに関心がない。 組織内にそんな無気力・無関心なメンバーがいると、チームワークが機能せず、組織がうまく回らなくなってしまう。 リーダーとして組織をまとめなければならないのに、思うように動いてくれないメンバーがいる場合、どうしたらいいのだろうか。 そもそも、なぜメンバーが無気...
組織での仕事を円滑に回すためには、組織内での信頼関係が欠かせない。 しかし、上司として組織をまとめる立場にいると、「部下とのコミュニケーションがうまくいかない」「何度言ってもこちらの指示を理解してくれない」といった問題を抱えることも多いのではないだろうか。信頼関係を構築することは、決して簡単ではないのだ。 とはいえ、...
今回は、離職率を下げる方法の一つとして、「7つの習慣」の著者であるコヴィー博士が提唱する「仕事の目的・意義」について解説していきます。 ゆとり世代の社員から、転職して入ったばかりの社員まで、どんな社員にも応用できる原則になりますので参考にしていただけますと幸いです。...
離職率に悩む企業がある一方で、社員たちから「ずっとこの会社で働きたい」と熱望され愛着を持たれる企業もある。 たとえば、成長企業である株式会社スタートトゥデイや株式会社サイバーエージェントの離職率は低い。 スタートトゥデイでは、競争ではなく和を重んじた社風を反映した給与体系や、一日6時間労働の取り組みなどをおこなってい...
ダイバーシティ(多様性)を推進することによって、企業にはさまざまなメリットがある。 まず、性別、年齢、人種、国籍、宗教、障害の有無、学歴などの違いに制限を設けないことで、人材の採用枠を現状よりも広く設定することができる。 それにともなって、就業形態を多様化させ、時短勤務、在宅ワーク、フレックス制、残業時間の縮小などを...
ひとつのチームで仕事をする場合、リーダーが方向性を示してくれないことが部下たちのストレスになることもあります。 「そんな大げさな。指示さえ出せば作業はできるはず」と考えてしまう人もいます。 しかし、リーダーがなぜAという行動を取ったか、なぜBという指示を出したかなどの「意図」を理解することは、パフォーマンスだけでなく信...
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フランクリン・コヴィー社は「7つの習慣」の著者、スティーブン・コヴィー博士が共同創業者です。私たちフランクリン・コヴィー・ジャパンは既成の研修プログラムを実施するのではなく、組織の課題解決と目標の達成ののためのプロセスを設計し、行動変容を起こすことやKPIに影響を与えることを目的としたサービスを日本で提供しています。