![「こんなはずじゃなかった!」新人も受け入れ側も後悔しないための新入社員研修](https://www.franklincovey.co.jp/blog/wp-content/uploads/2020/12/shutterstock_314440214-scaled.jpg)
2020年12月。
本当に色々とあった今年も早いもので残りあとわずか、師走のあわただしさの中で2021年度入社の新人社員受け入れの計画を進められている組織も多いのではないでしょうか。毎年創意工夫を繰り返されていると思いますが、入社後に多くの組織で見られるのが、新人も受け入れ側も「こんなはずじゃなかった!」という後悔の声です。これは双方にとってとても不幸な状態であり、場合によっては新人の早期退職につながってしまいます。
貴社ではどのような対策を行われていますか?
離職率の現状
このような状態を防ごうと多くの組織が努力を重ねている一方で、厚生労働省が行なった調査によると、1年未満で離職する新入社員の割合は約17%、3年未満に離職する割合は約30%という結果が出ており、この結果はここしばらく続いています。
さらに内閣府ではその原因を調査しており、平成30年版「子供・若者白書」の中で、新入社員が離職する理由TOP3を以下のように発表しています。
1位:仕事が自分に合わなかったため
2位:人間関係がよくなかったため
3位:労働時間、休日、休暇の条件がよくなかったため
これらの理由は、考えてみると企業選定の時点や採用過程、内定から入社までの間に新人自身が認識できたのではないかとも思われます。
今やSNS等の利用によって基本的な企業情報の取得はもとより、同じ学校出身の先輩の声や企業内部の様々な情報が入手できる時代となり、「思いのギャップ」が減っていてしかるべきなのに、なぜ状況が変わっていかないのでしょうか。
原因は1つだけではなく様々な側面にあると思いますが、一方で受け入れ側の組織から聞こえてくる声は「もう少し・・・」というキーワードです。
・もう少し長く働いていれば、この仕事をする喜びにたどり着けたのに・・・
・もう少し新入社員自ら、先輩や上司に働きかけてくれれば、お互い理解しあえたのに・・・
受け入れ側はなぜ「もう少し・・・」と思うのでしょうか。
それは新人が持っている学生時代のマインドセットからビジネスパーソンとして必要なマインドセットにシフトするためには、一定の時間やエネルギーを必要とするからではないでしょうか。
マインドセットのシフト
フランクリン・コヴィーではこの「マインドセットのシフト」こそが双方の「思いのギャップ」を無くすために最初の段階で必要なのだと考えています。
学生時代には何をどのように学べばよいのかを先生や学校が教えてくれますし、アルバイトの立場であれば多くの場合、社員たちがひとつ一つの仕事を細かく指示してくれます。
このような状態を7つの習慣では「依存」と呼んでいます。
しかしビジネスの世界ではどの仕事をどのように、どんな時間軸で進めていくのかは自らが主体的に決めていかなければいけません。そしてその結果には当然、自分自身が責任を負います。
この状態を「自立」と呼びます。
更には、自分自身のみで結果を残すのではなく、チームとしてより大きな結果を残すことを求められます。
これを「相互協力」と呼んでいます。
この「依存」、「自立」、「相互協力」は人間としての成熟度を表すものであり、それぞれの段階のマインドセットに自分自身を変化させていく必要があります。
しかし、このようなマインドセットにシフトしろと言われても新人たちには
「いったい何から始めればよいのか?」というのが正直な感想でしょう。
新入社員研修「ディスカバリー」
新人向けプログラム「ディスカバリー」は新人からビジネスパーソンへのマインドセットをシフトするためのフレームワークをご提供することで新人にもわかりやすく具体的行動としてインプットし、そのフレームワークを使ってケーススタディーや自分のケースに当てはめて考えるというアウトプットを通じて実践を促していく内容となっています。
入社最初の段階で「ディスカバリーモデル」というフレームワークをインプットし、実践を促すことで「もう少し・・・」という「思いのギャップ」を無くし、新人、受け入れ側の双方が「思いを一つにし、ともに大きな成果を達成する」ことができるのです。
「ディスカバリー」は内製化されているケースも多く、社内ファシリテーターが自社で数か月から1年近くに及ぶ新人育成プログラムに織り交ぜながら研修を実施していただく事も容易となっております。
ぜひ、プログラム説明会にご参加下さい。
【無料プログラム説明会のメリット】
・実際のグループワーク体験を通して、研修参加者と同じ気づきを得ることができる。
・プロのコンサルタントへの無料相談が可能。
・他の参加企業との情報交換も可能。